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美容室・理容室が多い都道府県ランキング|人口あたりで見ると意外な結果【2024年最新】

目次

    「美容室や理容室が多いのはどの都道府県?」と聞かれると、多くの人は東京や大阪を思い浮かべます。実際、店舗の数そのものは大都市が上位です。

    ところが人口あたりで見ると順位はがらりと入れ替わり、上位を地方が占めます。

    厚生労働省「衛生行政報告例」(令和6年度=2024年度)と総務省「人口推計」(2024年10月1日現在)をもとに、都道府県別のランキングを見ていきます。

    店舗数そのものは大都市が上位

    まず美容所の実数を見ると、上位は人口の多い都府県が並びます。

    1位は東京都の28,589施設、2位が大阪府の20,929施設、3位が愛知県の14,325施設と続きます。人が多ければ需要も多く、店舗数も増えるという、わかりやすい結果です。

    ところが「人口に対して店が多いか」という密度の視点に切り替えると、景色は一変します。

    人口あたりだと、美容室が多いのは地方

    人口10万人あたりの美容所数で並べ替えると、上位は山梨県、秋田県、徳島県、高知県、鳥取県といった地方が占めます。

    全国平均が224.4施設なのに対し、トップの山梨県は333.9施設と、平均を大きく上回ります。

    逆に少ないのは神奈川県(142.0施設)、埼玉県(162.2施設)、千葉県(167.7施設)と、いずれも東京通勤圏のベッドタウンです。

    人口が密集している分、1店舗がカバーする人数が多く、人口あたりでは「手薄」に見えるわけです。住んでいる地域で美容室を探すなら、神奈川県埼玉県のような都市近郊は、人口のわりに選択肢が絞られていると言えます。

    理容室は東北が圧倒的に多い

    理容所はさらに地域差がはっきりします。

    人口10万人あたりで見ると、上位は秋田県(232.2施設)、山形県(207.7施設)、岩手県(189.2施設)と東北勢が独占。全国平均87.2施設の2倍以上という県が並びます。

    最も少ないのは神奈川県(47.8施設)で、東京都(51.7施設)がこれに続きます。

    高齢化が進む地域ほど昔ながらの理容室が地域に根づいており、都市部ほど数が少ないという構図です。

    「美容シフト」は都市ほど進んでいる

    美容所が理容所の何倍あるかを都道府県別に見ると、地域による考え方の違いが浮かび上がります。

    最も差が大きいのは東京都で、美容所は理容所の3.90倍。大阪府(3.51倍)、京都府(3.23倍)と大都市が続きます。

    一方、最も差が小さいのは秋田県の1.39倍で、美容所と理容所がほぼ拮抗しています。岩手県(1.42倍)、山形県(1.49倍)と、東北では理容室の存在感が今も強いことがわかります。

    全国規模で進む「美容へのシフト」も、地方ではゆるやかなのです。

    数字の背景にあるもの

    人口あたりの店舗数が地方で多くなる背景には、いくつかの要因が考えられます。

    車社会で小さな商圏ごとに店が点在しやすいこと、高齢化で長年通う理容室・美容室の需要が根強いこと、そして人口が減っても店舗はすぐには減らないため、結果として「人口のわりに店が多い」状態が生まれやすいことなどです。

    逆に都市部は人口密度が高く、1店舗あたりが多くの利用者をカバーできるため、人口比では少なく見えます。チェーン店や低価格店に需要が集まりやすいことも、個人店の密度を抑える方向に働いていると考えられます。都市部で店舗網を広げる大手チェーンの実態は、全国チェーン店舗数ランキングでも見ることができます。

    お住まいの地域はどうか

    こうした地域差はあるものの、美容室・理容室はそもそも全国どこでも数が多く、コンビニの約5倍も存在します(参考:美容室はコンビニより多い)。人口あたりが「手薄」とされる都市近郊でも、生活圏には十分な数の店があるのが普通です。

    大切なのは数の多寡よりも、自分に合う1軒を見つけること。お住まいの都道府県別の店舗一覧から、近くのお店を比べてみてください。

    まとめ

    都道府県別に見ると、理美容業界の姿は「実数」と「人口あたり」でまったく違って見えてきます。

    • 店舗数そのものは東京・大阪・愛知など大都市が上位。
    • 人口10万人あたりでは、美容所・理容所ともに地方が上位を占める。
    • 特に理容所は東北(秋田・山形・岩手)が突出して多い。
    • 「美容シフト」は都市ほど進み、地方では理容室が今も根強い。

    お住まいの地域で美容室・理容室を探すなら、都道府県別の店舗一覧から近くのお店をチェックしてみてください。

    (出典:厚生労働省「衛生行政報告例」令和6年度、総務省「人口推計」2024年10月1日現在)